現在の文科省の統計（『学校基本調査』）では，長期欠席とは，年間30日以上休むことと定義づけられています。1990年までは年間50日以上でしたが，翌年以降，上記のように基準が変更されています。さて，上記調査によりますと，2009年度間の小・中学校の長欠児童生徒数は180,647人です。同年の全児童・生徒数（10,663,929人）に占める比率は1.69％となります。20世紀後半にかけての，この値の推移を折れ線グラフで示すと，以下のようです。
1975年まで減少し，その後増加に転じています。青少年問題の研究者にはよく知られた，長期欠席率のU字曲線です。このような曲線になるのは，昔と今では，長欠の内実が大きく異なっているからです。
このことは，長欠の理由の内訳をみると，よく分かります。現在では，理由の大半が不登校です（以前は，学校ぎらいといっていました）。中学校では，長欠の約8割が不登校によるものです。しかし，先ほどのカーブの始点にあたる1952年では，それ以外の理由が目につきます。病気，貧困など。また，当時の「その他」の中には，親の無理解というものがあったようです。学校に行かせる意義を認めず，子どもを働かせて，生計の足しにするなど。
このように内実をのぞいてみると，上記のU字曲線の意味するところが分かります。つまり，終戦後間もない混乱期から，経済の高度成長期を経る中で，貧困や親の無理解など，外的理由による長欠が減ってきました。変わって，1975年以降，受験競争の激化，いじめや校内暴力などの学校病理現象が噴出する中，今度は，当人が学校を嫌う不登校による長欠が増えてきた，と解されます。いみじくも，20世紀後半期の長欠のターニング・ポイントは，ちょうど中間の1975年であったことが知られます。
こうみると，どうでしょうか。昔の長欠は，就学条件の是正や学校側の働きかけで，解決できる側面を含んでいました。ですが，今日にあっては，そうしたことをすればするほど，北風と太陽のごとく，問題がこじれていく恐れが多分にあります。社会が豊かになり，情報化も著しく進んだ今日，そもそも子どもたちは，学校で勉強することの意義を見出しにくくなっているのですから。
近年，学校外の教育施設（フリースクールなど）での学習やIT学習などによって，学校の指導要録上，出席扱いされることが可能になっています。こうした柔軟な対応は，大変賢明であると思います。教育は社会に応じて変わる，これは教育社会学が拠り所とするテーゼですが，成熟社会・情報化社会という，今日の社会状況を勘案するならば，四角い学校空間が教育を独占することは，もはや不可能であるというべきでしょう。