この東京居住率の推移をみると，最も高かったのは，1965年の11.0％でした。それが，1995年の9.4％まで減少し，最近増加に転じ，今日の9.8％に至っています。しかし，国立社会保障・人口問題研究所の将来推計（中位推計）によると，2035年には，11.5％にまで高まるであろうと予測されています。
以上は，国民全体の値ですが，東京居住率は，年齢層によってかなり異なると思われます。若いうちは東京に出てきて，以後，Uターンするというケースも多いですので。そこで，例の社会地図を使って，東京居住率を年齢階層別に出し，その変化と今後の予測を一望してみることにしました。
まず，16％を超える黒色のゾーンが，1965年の20代前半の部分に見出されます。高度経済成長期にあった当時，多くの若者が，地方から大都市・東京に出てきていたためです。その後は，こうした極端な山はなくなっています。ですが，やはり若年層で率が相対的に高いことは変わりません。
あと一点，図には右下がりの斜線模様が目立ちますが，これは，当該の現象が世代現象であることを示唆しています。たとえば，私の世代（2010年で30代前半）の場合，今後，12％以上が都内に住み続けることが予想されています。2025年以降，20代から30代の部分に水色のゾーンが広がっていますが，この世代は，われわれの子ども世代に該当します。
時代軸で相対化してみると，かつてのような，極端な一極集中はなくなっているように思えます。ですが，都の周辺3県や京阪神をも加えると，違った様相が出てくるかもしれません。とくに，首都圏では，埼玉や千葉などの近郊県で人口が増加する，いわゆるドーナツ化現象がありますから。この作業は，機会を改めることとします。