青年とは，25～34歳の年齢層をさすものとします。自殺率は，自殺者数がベースの人口に占める比率です。分子の自殺者数は厚労省『人口動態統計』，分母の人口は総務省『人口推計年報』から得ます。2010年でいうと，当該年齢の自殺者は3,550人，当該年齢人口が約1,559万人ですから，10万人あたりの自殺率は22.8人となります。
これは自殺率の絶対水準ですが，青年の自殺率が人口全体のそれに比してどうかという，相対水準も併せて観察します。尺度としては，青年の自殺率を人口全体の自殺率で除した値を使います。2010年でいうと，青年の自殺率（22.8）÷人口全体の自殺率（23.3）≒0.98です。横浜国立大学の渡部真教授のネーミングにしたがって，この値をα値と呼ぶことにします。
私は，1950年から2010年までの各年について，青年の自殺率とα値を計算しました。下図は，横軸にα値，縦軸に自殺率をとった座標上に，それぞれの年のデータを位置づけ，線で結んだものです。この60年間における，青年層の「生きづらさ」の程度がどう変わったかを，視覚的にみてとることができます。＊黒の点線は，近年における世界59か国の平均値をさします。10月12日の記事を参照ください。
図の右上に位置するほど，自殺率の絶対水準・相対水準とも高いことになりますので，青年層の生きづらさの程度が高いことになります。
どうでしょう。1950年から始まり，1955年（昭和30年）になると，図の最も右上に位置します。昭和30年代初頭が，青年にとって最も「生きづらい」時期であったようです。社会の激変期にあった当時，価値観の急変に適応できなかった青年も多かったことでしょう。
その後，社会の安定により，青年の生きづらさも緩和されてきます。1960年から1970年にかけて，ドットが右上から左下へと大きく動いています。1960年代の高度経済成長の恩恵にあずかった，ということでしょうか。
1970年代の間は微変動ですが，80年代にかけて，ドットが再び左下に大きく移動します。わが国がバブル経済に沸いた時期です。青年層の生きづらさの程度が最小であったのは，1993年（平成5年）でした。
しかし，それ以降，ドットの動きの向きが変わります。1990年代の後半にかけて上方にシフトし（絶対水準上昇），今世紀になると，右上に動いています（絶対水準，相対水準上昇）。近年，青年層の生きづらさの程度が増してきています。10月13日の記事でみたように，こうした傾向は，先進国の中では，わが国に固有のものです。
さて，今後はどうなっていくのでしょう。2001年から2010年までの傾向を延ばしてみると，2020年のドットは，1950年代の近辺に位置づきます。ぐるりと一周まわって，再び右上のゾーンに帰ってきます。青年の生きづらさの程度が，戦後初期の頃の水準に立ちかえることが予想されるのです。
このような直線的な予測が的中するかどうかは，今後の青年（若者）関連の施策に依存します。2010年4月には，子ども・若者育成支援推進法が施行され，同年7月には，子ども・若者育成支援推進大綱（子ども・若者ビジョン）が策定されたところです。
http://www8.cao.go.jp/youth/data/vision-gaiyo.pdf
子ども・若者ビジョンの基本理念の一つとして，「子ども・若者は，大人と共に生きるパートナー」というものが掲げられています。ぜひとも具現していただきたい理念です。子ども・若者をして，搾取の対象とするのではなく，共存するパートナーと位置づけていただきたいと思います。