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紹介されているのは，子ども期に家の蔵書量が多かった群ほど，高学歴の率が高いというデータです。早稲田大学の橋本健二教授が，SSM調査のデータから導かれたものです。橋本先生は以前，練馬の武蔵大学におられ，お招きを受け，2013年度の後期に「不平等の社会学」を担当させていただいたことが思い出されます。
蔵書という文化資本が多い家庭で育った子は，学力が高くなり，高学歴を得て，高収入の職業（地位）に就ける。分かりやすい因果経路です。塾通い等の費用を賄えるかという経済資本（家庭の所得）に注目されることが多いですが，子どもの認知面の学力に影響するのは，経済資本よりも文化資本であると思われます。
ところで，私が関心を持ったのは上記記事タイトルの前段です。「学力が収入に直結する社会」。これも誰もがピンとくることですが，データで可視化されているのを見たことはないですね。
ホワイトカラー労働が増えている現在では，認知面の学力が職務遂行能力と近似する度合いが高まっており，学力と収入の相関関係は，当人の能力がモノをいう「メリトクラシー」の度合いを見て取るメルクマールであるといえます。
この2変数の相関関係は，OECDの国際成人学力調査「PIAAC 2012」から明らかにできます。調査対象の16～65歳の成人を，数学的思考力の習熟度レベルに依拠して3つのグループに分け，現在年収の分布を比較してみます。
数学の習熟度に基づくグループ分けですが，日本のサンプルの分布をみるに，レベル3未満を「低群」，レベル3を「中群」，レベル4～5を「高群」と括ると，量的にバランスがよくなります。
このやり方で日本の成人有業者を3群に分け，年収の分布をとってみます。年収には性別（ジェンダー）が強く影響しますので，この変数は統制したほうがいいでしょう。下図は，男性と女性に分けて，数学学力と年収のクロス分析をした結果です。下記サイトのリモート集計から導きました。
https://nces.ed.gov/surveys/international/ide/
数学学力が高い群ほど，年収が高い傾向にあります。年収は「有業者全体の中でどのくらいの位置と思うか」という問いに答える自己評定ですが，参考にはなるでしょう。
男女とも，きれいな右下がりの模様が描かれており，ハイタレントの人ほど稼ぎが多いという，メリトクラシーの社会になってはいるようです。厳密にいえば，横軸の学力とて，育った家庭環境といった生得要因の影響を受けていますので，100％そうとはいえませんが…。
それにグラフを見てみると，稼ぎを規定する要因は，当人の学力だけではないことが知られます。女性では学力レベルに関係なく，青色のプア（下位25％未満）が幅を利かせています。
よく見ると，女性の高学力グループ（右端）よりも，男性の低学力グループ（左端）のほうが，収入が高いではありませんか。年収上位25％以上の人（稼ぐ人）の割合は，前者では19％ですが，後者では26％となっています。
女性の場合，家計補助のパート勤務が多いからでしょう。正社員であっても，収入の高いポジションは男性に占有されがちです。女性のハイタレントが浪費されているんだなあ，という感想を抱くのはあまりにも容易い。
女性の高学力群は，男性の低学力群よりも稼ぎが少ない。これが日本の現実なんですが，こういう社会って他にあるんでしょうか。「PIAAC 2012」は国際調査なんで，他国のデータも作れます。各国のサンプルからこの両群を取り出し，年収が上位25％以上の人の率を計算しました。下表は，データが得られた21か国の中での対比です。
稼ぎが多い人の出現率ですが，前述の通り，日本の女性の高学力群ではが19％，男性の低学力群では26％です。前者から後者を引いた値はマイナスになります。
表を見ると，学力の高い女性の稼ぎがそうでない男性より低い国って，日本，韓国，スロバキアの3国だけのようです。アメリカでは，女性高学力群の数値が男性低学力群より21ポイントも高くなっています。実力主義のお国柄ですね。「ジェンダー ＜ 能力」です。
国際的にみればこれがスタンダードで，日本は遺憾ながら，それから最も隔たった国であるようです。そういえば，日本の高学歴マザーのフルタイム就業率は，宗教的な統制の強い中東諸国と同レベルなんでした。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/11/post-8805.php
また，「PIAAC 2012」のデータで検討してみると，日本の生産年齢女性では，フルタイム就業者よりも専業主婦の学力平均点が高いのです。統計的に有意ではないもの，他国には類を見ない独特の傾向です。
女性のハイタレントが眠ってしまう国。地方の優秀な女子高生が大学に進学できない，という事実もあります。要因を挙げたらキリがないですが，まずなすべきは，女性がフルタイム就業しやすい環境を作ること。増税で得られた財源は，保育士の待遇改善に充て，保育所の受け入れ枠を増やすべきでした。この点は，何度でも申しておきたいと思います。
