ハイサーグラフ

　ダブル高気圧の影響とやらで，猛暑の日が続いています。予報によると，今日も35度くらいまで上がるそうです。

　しかるに，世界を見渡せば，日本よりも暑い国は数多くあります。たとえば，バックパッカーの楽園として知られるタイの首都バンコクなどはどうでしょう。気象庁ホームページのデータベースにあたって，月ごとの平均気温と降水量を調べてみました。
http://www.data.jma.go.jp/gmd/cpd/climatview_jp/index.html

　下の表は，東京とバンコクの比較表です。月別の平均気温や降水量は，年による変動が結構ありますので，1981～2010年までの数値を均した平年値であることを申し添えます。

　ほう。バンコクでは，年間通じて平均気温が25度を超えています。東京の真夏はバンコクの真冬って感じです。降水量は，バンコクでは月による変動が激しいようですが，雨季の量はハンパでなく，9～10月では300mmを超えます。湿度もさぞ高いことでしょう。

　1泊100バーツ（約250円）で泊まれる安宿とかは，もうゴキブリの巣窟だそうですが，そうだろうと思います。

　さて，私は視覚人間ですので，上表のデータをグラフ化したいのですが，どうしたものでしょう。両都市の折れ線ないしは棒グラフをつくって並べるというのが常ですが，情報を一つの平面上に集約するやり方もあります。

　横軸に平均気温，縦軸に降水量をとった座標上に，それぞれの月のデータを位置づけて線でつなぐのです。こうすることで，平均気温と降水量の月変化を，2都市について視覚的にみてとることができます。この図法はハイサーグラフといい，地理学の分野で広く用いられているそうです。

　バンコクは12月を除いて，どの月の平均気温も東京の真夏より高くなっています。描かれた線型のヨコ幅が狭いことから，年間を通して平均気温が高温であることも分かります。一方，タテの幅は大きく，月による雨量の変動が激しいことも知られます。

　東京はというと，月ごとの位置変化が，激しくはありませんがコンスタントにありますね。まさに「四季の国」です。

　いかがでしょう。教科書で何頁も割いてくだくだ言われていることが，上記のハイサーグラフでは，一目瞭然の形でビジュアル化されています。便利なものです。

　この図法は，中高の社会科教員の採用試験でもよく出題されます。線型を提示して，どの都市のものかを答えさせる問題が多いようです。正答するには，各都市がどの気候帯に属し，かつそれぞれの気候帯の特徴（高温多湿，雨季と乾季の差が激しい・・・etc）がどういうものかを知っておく必要があります。

　まさに，地理学の気候分野の知識を総合的かつ簡潔に試すのにもってこいの題材といえましょう。この夏実施（2014年度）の東京の採用試験でも出題された模様です。
http://www.kyoiku.metro.tokyo.jp/pickup/p_gakko/senko.htm

　ところで，年間通じて高温であるバンコクでは，熱中症になる人が多いのではないかと思われますが，そうでもないそうです。その秘密は，果物に塩をかけて食べることにあるのだそうな。現地では果物屋の屋台が至る所にあり，みんなフルーツにかぶりついていますが，そこでは，発汗によって失われた塩分が（自ずと）補給されているわけです。
http://www.news-postseven.com/archives/20130816_205975.html

　日本でも，スイカに塩をかけて食べる習慣がありますが，これはもしかすると，熱中症予防のために先人が編み出した知恵なのかもしれません。

　「クーラーも冷蔵庫も製氷機もない時代から続く，蒸し暑さから体を守るために培ってきたタイでの習慣」（上記リンク先のポストセブン記事）。機械化・電気化が進んだわが国においても，注視すべきことなり。

戦争経験世代の量の変化

　今日（8/15）は終戦記念日ですが，12日の朝日新聞Web版に「戦争の闇，伝えたい　91歳元兵士，証言集をネットに」と題する記事が載っています。
http://www.asahi.com/national/update/0811/OSK201308100196.html

　福島県の佐藤さんという方ですが，今年で91歳ということは，1922（大正11）年のお生まれかと拝察します。終戦の年（1945年）は23歳。まぎれもなく，戦場で銃を握ったことのある世代です。

　しかるに現在，こうした戦争経験世代はどんどん減ってきています。「体で知っている戦争のばかばかしさを，しっかりと伝え残しておきたい」。こういう思いから，戦争経験者の証言集をネット上で発信する活動をされているとのこと。大変意義ある仕事と，敬意を表します。

　統計でみて，戦争経験世代はどれくらいいるのでしょう。統計量を把握するには操作的な定義が必要ですが，まず広義の戦争経験世代をして，1940（昭和15）年以前に生まれた世代とみなしましょう。この場合，最も下の世代でも，終戦時には5歳になっているわけですから，物心はついていることになります。

　このうち，上記の佐藤さんのように，戦場に召集されたことのある世代はというと，太平洋戦争中は，17歳以上の男子に「赤紙」という召集令状が送られていました。終戦の年（1945年）の17歳は，1928年生まれです。よって，この年以前に生まれた世代といたしましょう。名づけて，軍隊経験世代。

　この2つの仮定をもとに，戦場に行ったことはないが，戦争の怖さは肌身で知っているという，幼少期戦争経験世代も割り出すことができます。前者から後者を引いて，1929～1940年生まれ世代です。

　この記事では，この2つの世代の量を明らかにしてみようと思います。もう一度整理しておきます。

　●軍隊経験世代　・・・　1928年以前生まれ世代
　●幼少期戦争経験世代　・・・　1929～1940年生まれ世代

　私は，1歳刻みの細かい年齢別人口統計を作成し，各年において，この意味での戦争経験世代がどれほど存在するかを調べました。観察期間は，1950～2050年の100年間です。ソースは，2012年までは総務省『人口推計年報』，2013年以降は国立社会保障・人口問題研究所の将来推計人口（中位推計）です。
http://www.stat.go.jp/data/jinsui/index.htm
http://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/Mainmenu.asp

　どういうデータをいじったかについてイメージしていただくため，データベースの一部の写真を掲げておきます。

　 手始めに，両端と中央（1950年，2000年，2050年）の3時点において，上記の意味での戦争経験世代がどれほどいるかをみてみましょう。全体から2世代を差し引いた分は，戦争非経験世代に相当します。

　1950（昭和25）年では，国民の半分が軍隊経験世代であり，幼少期経験世代までも含めると4人に3人。それもそのはず。当時の22歳以上の国民全員ですから。この頃は，ほとんどの家庭において，戦争の悲惨さ・愚かさについて，親から子へと繰り返し語り継がれていたことでしょう。

　そういえば，1958年の物語「三丁目の夕日」では，主人公の一平くんが「父ちゃん，戦争の話はもう飽きたよ」とかよく言っていますよね。

　しかし，半世紀を経た2000年では，戦争体験世代はすっかり高齢化し，量的にも少なくなります。今世紀の半ばの断面をみると，ほぼ皆無。よくいわれる，戦争経験世代の減少傾向がはっきりとみてとれます。

　以上は，3つの時点をかいつまんだラフスケッチですが，細かい逐年の傾向も表現してみましょう。下図は，3つの世代の構成変化を面グラフで表したものです。点線は，2013年現在の断面を意味します。

　時とともに，戦争の怖さを肌身で知っている2世代の量が減じていきます。2013年現在では，軍隊経験世代3.6％，幼少期戦争経験世代10.8％，非経験世代85.6％，という構成です。冒頭で紹介した佐藤氏は，28人に1人という，数少ない軍隊経験世代の一人ということになります。

　将来予測によると，2030年代の半ばには軍隊経験世代のほぼ全員が亡くなり，2040年代の中ごろには幼少期戦争経験世代もいなくなることが見込まれています。こういう状況のなか，佐藤氏のように，生の戦争体験・証言を記録し発信する活動は大変重要なことであると思います。

　加えて，人間は文字という偉大な伝達ツールを有していますので，戦争について書かれた本を子どもたちに読ませることも必要になってきます。「追体験」です。

　そのための書籍はいろいろあるでしょうが，私は，作家の西村滋さん（1925年～）の筆になる『お菓子放浪記』（理論社）がいいと思います。初（1976年），続（1994年），および完（2003年）の3部からなる，戦争孤児の物語です。

　戦争がいかに馬鹿げたことであるか，子どもの心にどれほど癒えることのない傷をもたらすか・・・。筆者の実体験にも依拠しつつ，生き生きと綴られています。今の子どもたちに戦争を「追体験」させるのに最適な書物であると私は思います。戦争孤児が焼け跡をたくましく生きるというような美談モノではありません。

　長くなりましたのでこの辺りで。 来週いっぱいまで酷暑が続くとのこと。熱中症にはくれぐれもご注意を。

甲子園出場校の公私ジニ係数

　夏も盛り，テレビをつければ高校野球中継をやっていますが，甲子園出場校には私立高校が多いな，という印象を持ちます。

　調べてみたところ，現在開催中の夏の甲子園大会出場校49校のうち，私立高校は35校であるようです。比率にすると約7割。母集団での構成比を勘案すると，甲子園の出場校は私立高校に相当偏っているといえます。

　夏の甲子園は，各県の予選を勝ち抜いた高校が出場しますが，出場校が私立であるか否かによって，47都道府県を塗り分けた地図をつくってみました。今年のものと，30年ほど前の1980年のものです。

　緑色は，出場校が私立である県です。1980年の東京は，東東京が私立，西東京が公立なので，薄い色にしています。1980年の出場校の調査にあたっては，下記の「年別全国甲子園出場校」というサイトを使わせていただきました。
http://www.geocities.co.jp/athlete/1492/data/shutujyou.html

　1980年では私立よりも公立のほうが多かったのですが，現在ではそれが逆転し，多くの県に色がついています。出場校（49校）の占める私立校の比重は，38.8％から71.4％へと大きく伸びました。

　上述のように，これは，全高校の設置者構成とはかなり隔たっています。文科省『学校基本調査』から分かる，母集団の国公私構成と出場校のそれを照合してみると，下図のようです。カッコ内は，高校の数です。

　昔はそうでもありませんでしたが，現在では，母集団と出場校の設置者構成のズレが顕著になってきています。今では，全高校では4分の1ほどしかない私立高校が，夏の甲子園出場校の7割をも占有しているわけです。単純に考えると，私立校の出場確率は，通常の2.7倍高いことになります（71.4／26.5 ≒ 2.7）。

　5月7日の記事でみたように，有力大学合格者が私立高出身者に偏る傾向が強まってきていますが，甲子園の土を踏むに際しても，そういう格差が出てきている，ということかしらん。

　それはさておき，統計学の教材づくりも兼ねて，甲子園出場校の公私の偏りを可視化するジニ係数を計算してみましょう。下表は，用いる基礎データです。

　母集団と出場校の設置者構成のズレは，一番下の累積相対度数によって表されています。この数値をグラフ化することで，その様を視覚的にみてとることができます。

　下の図は，横軸に全高校（母集団），縦軸に甲子園出場校の累積相対度数をとった座標上に，3つの群をプロットし線でつないだものです。これがローレンツ曲線なり。

　曲線の底が深いほど，全高校と出場校の設置者構成のズレが大きいこと，すなわち出場チャンスの国公私間格差が大きいことを示唆します。2013年の底は，1980年よりもだいぶ深くなっていますね。

　ここで求めようとしているジニ係数は，曲線と対角線で囲まれた部分の面積を2倍したもので，0.0～1.0までの値をとります。算出された係数値は，1980年は0.152ですが，2013年現在では0.450にもなります。

　学業のみならず，スポーツの領域でも，こういう学校格差はあるのですねえ。まあ，特待生制度とかで技能に秀でた生徒をかき集めている私立校は多いでしょうから，当然といえばそうですが，以前に比して，偏りの程度が増してきていることは，私にとっては発見でした。

　話をちょっと広げると，学力をはじめとした教育達成に社会階層差があるのは教育社会学では常識ですが，スポーツ達成の階層差というのはあるのでしょうか。競技技能の向上に際しては，稽古をつけたり優秀なコーチをつけたりといろいろ費用がかかりますから，階層要因との結びつきはあるように思いますが。

　論文検索サイトCiniiで，「スポーツ」と「社会階層」という語でサーチしたところ，多くはありませんが，いくつかの論文がヒットしました。体育学，スポーツ社会学の領域の研究主題として，一応の確立はみているようです。

　今回やったのは，甲子園出場校の分析ですが，野球だけでなく，他の種目にも目を向けて，インターハイ出場選手の高校分析などをしてみても面白いでしょう。ネット上に，出場選手の基礎情報を軒並みまとめたサイトとかがあるかもしれません。

　夏の甲子園大会も中盤。燃えよ，若き球児たち（熱中症にならない程度において）。みなさまも，よいお盆休みをお過ごしください。

東京の高校非進学の変化

　2010年度より高校無償化政策が施行されたことに伴い，公立高校の授業料は無償になり，私立高校の授業料には補助が得られるようになっています。義務教育は中学校までですが，高校が準義務化していることにかんがみ，この段階までの教育機会は公的に保障しよう，という意図からです。
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/mushouka/

　2011年11月6日の記事でみたように，この政策により，経済的理由による高校中退者が大きく減じましたが，高校非進学者のほうはどうでしょう。大都市の東京について，政策施行前の2009年春から2012年春までにかけて，高校非進学率がどう変わったかを調べてみました。

　都教委の『公立学校統計調査（進路状況編）』から，都内の公立中学校卒業生の進路を知ることができます。私は，就職，その他（在家庭者等），および不詳という3カテゴリーの者が卒業生全体に占める比率を計算しました。高専や専修学校進学者は，別個のカテゴリーがありますので，この中には含まれません。
http://www.kyoiku.metro.tokyo.jp/toukei/toukei.html

　下表は，2009年以降の推移を示したものです。

　ほう。高校無償化政策が施行され，それが定着するにつれて，高校非進学率が低下しています。こうしたリニアな傾向は，この政策の効果とみなしてよいでしょう。

　あと一点，都内の地域別の動向も観察してみましょう。私は，上記の意味の高校非進学率を都内の49市区について出しました（町村は卒業生が少ないので除外）。下図は，政策施行前の2009年春と最新の2012年春の高校非進学率地図です。

　政策施行前では，2％（50人に1人）を越える地域が結構ありましたが，最近では，その数は少なくなっています。全体的にみても，地図の色が薄くなってきていることが分かります。ほとんどの地域で，高校非進学率は減少している模様です。

　ちなみに，各地域の住民の富裕度と高校非進学率の相関関係も消失しています。『東京都税務統計年報』に，49市区の1人あたり都民税・市区民税の平均課税額が掲載されています。2010年度の課税額と上図の高校非進学率の相関係数を出すと，2009年は－0.353，2012年は－0.010です。

　政策施行前は，課税額が少ない貧困地域ほど高校非進学率が高い傾向がありましたが，近年ではそれがみられなくなっています。このような地域統計も，高校無償化政策の効果を支持するエビデンスの一つとみてよいのではないでしょうか。

　なお，この事実は，貧困地域の非進学率が下がったことと同時に，富裕地域のそれが上がったことにも由来します。地図中で赤マルで囲んでいるのは港区ですが，この区では，2009年から2012年にかけて，高校非進学率が1.4％から3.7％へと増えています。

　港区といえば，六本木ヒルズを擁する，都内屈指の富裕地域。最近，高校段階から子どもを海外にやろうという動きが富裕層を中心に高まっていると聞きますが，そういうことの表れでしょうか。上記の地図の模様変化を読み解く観点は，一つではなさそうです。

　さて，2015年度より高校無償化政策の内容が一部変更され，所得制限が設けられるそうです。適用対象は，おおむね年収900万円未満。この措置で浮いた分を，貧困層の手厚い支援に回すとのこと。

　現行では所得制限がなく，富裕層にゆとりができるため，高校段階での教育投資の階層格差が広がる，という現象が見受けられます（昨年の2月12日の記事をご覧ください）。

　この問題が認識されたのかどうかは知りませんが，単純な一律適用ではなく，所得による傾斜配分を設け，貧困層への支援を手厚くしようという意図には賛成です。本制度の趣旨が「家庭の状況にかかわらず，高校生等のみなさんが，安心して勉学に打ち込める社会をつくる」（文科省），というものであることを思い出しておきましょう。

　間もなく，今年春の都内の地域別進路統計が公表されます。こういうマクロ統計を使って，政策の効果測定の作業を継続していくことも重要であると考えます。

属性別の新卒ニート出現率

　2013年度の文科省『学校基本調査』の速報結果が公表されました。各紙が結果のハイライトを報じていますが，大卒者の進路に関するトピックが多いようです。
http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/kihon/1267995.htm

　近年，『学校基本調査』の進路統計のカテゴリーは詳細になってきています。原資料にあたって，この春の大卒者の進路内訳表をつくると，以下のようになります。

　大卒者の数はおよそ56万人。そのうち正規就職者が35万人であり，63.2％を占めています。しかるに，ここでみたいのは，そういう「おめでたい」部分ではありません。目を下のほうに移すと，進学でも就職でもない「左記以外」のうち，進学浪人でも就職浪人でもない「その他」というカテゴリーの者が3万人ほどいます。

　卒業時の進路が，進学でも就職でもない。かといって，そのための準備もしていない。昨日の日経記事では，「家事手伝いやボランティア従事者も含まれるが，大半がニートとみられる」といわれていますが，私もそうだろうと思います。最近よくいわれる「新卒ニート」です。
http://www.nikkei.com/article/DGXNASDG0706K_X00C13A8CC1000/

　新卒ニートの出現率は5.5％，卒業生18人に1人なり。結構いるものですね。ところで，これは大卒者全体の値ですが，男女，国公私，および専攻といった属性別にみるとどうでしょうか。また，短大や大学院といった他の高等教育機関の卒業生では，どういう値が観察されるでしょう。

　私は，上記の意味での新卒ニートが卒業生に占める割合を，5つの機関別・属性別に計算しました。下表は，結果をまとめたものです。率の水準によってセルの色分けもしています。**は，データがないことを意味します。

　まず，最下段の合計の行をみると，高専では新卒ニートはほとんどいません。しかし，他の機関では5％を超えており，おおむね，段階を上がるほど出現率が高くなっていきます。上表にあるように，大学学部卒業生では5.5％ですが，修士課程修了生では6.2％，博士課程修了生では13.1％，8人に1人にもなります。

　博士課程修了生の多くは大学教員志望者ですが，教員公募に応募中の者は「就職準備中」としてカウントされ，ここでいう新卒ニートには含まれないと思われます。はて，この率の高さは何故でしょう。

　それはさておき，表中の属性別数値に目をやると，すさまじい値がちらほらみられます。10％超は薄い灰色，15％超は濃い灰色，20％超はブラックにしていますが，大学院，とりわけ博士課程の箇所では，ほとんどのセルに色がついています。

　私が出た教育系の博士課程では18.2％，芸術系では20.3％，最も高い人文系では23.2％です。およそ4人に1人。教員公募への応募等のシューカツは修了してから，ということなのでしょうか。まあ，私もそうでしたけど。

　「大卒の新卒ニート3万人，全体の5％」。これはメディア等でよく報じられてるところですが，細かい属性別にみると，値が大きく変異することが分かりました。

　卒業時の行き先が明確でなく，何らかの役割を得るための準備もしていない。こういう人間が増えることは問題を含んでいる，という見方が多数でしょうが，この中に，新たな生き方の萌芽が潜んでいるとも考えられます。

　2013年春に輩出された，上記の5高等教育機関の新卒ニートは41,232人。この集団の素性のより詳細な解析と，数年後の状況がどうなっているかを追跡する研究が求められるでしょう。社会変革のきっかけ（ヒント）を，アウトサイダーから学べることも少なくないのです。

国立大学定年退職教員の再就職

　こんなデータをつくってみました。出所は，文科省『学校教員統計調査』の教員異動統計です。
http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/kyouin/1268573.htm

　この表から読み取れること，申したいことは以下の通り。

　１）aとbの対比から，国立大学を定年退職した後，私立大学に再就職する教員が絶対量・相対量ともに増えているのではないか，と思われる。＊bには，私立大学や民間企業等の定年退職者も含まれることに留意。

　２）こうした再就職者によって，私立大学の新規採用ポストが占有される傾向が強まっている（b／c）。

　３）定年退職教授を1人雇うカネで，若手なら2～3人雇える。仮に，国立大学定年教授の再就職を禁止，ないしは非常勤職に限定という措置をしたならば，どれほど若手研究者の職がみつかることか。雇用創出量をシュミレートしてみるのも面白い。もしかしたら，無職博士問題がたちどころに解決されるレベルかもしれない。

中等後教育機関の教員構成

　高卒後の教育（中等後教育）を担う機関は，大学だけではありません。同じ高等教育機関として括られる短大や高専のほか，専修学校や各種学校といった，実践的な職業教育を施す学校も，その一翼を担っています。

　これらの機関の間では移動可能性も開かれており，短大や専修学校を出た後，大学に編入学する者もいます。また，7月27日の記事でみたように，大学を出た後，専門学校に入り直すという学生も増えてきています。大学の自由な時間の中でやりたいことを見定めた，というような者です。

　意外に知られていませんが，わが国の中等後教育（Post Secondary Education）は，多様で柔軟な構造を持っています。個々人の意向や適性の分化に対応しつつ，袋小路をつくらない。こういう条件が上手く活かされるならば，子どもから大人への移行期の青年期教育は，大変実りあるものになるでしょう。

　ところで，これらの中等後教育機関で教える教員は，どういう人間なのでしょう。「教育は人なり」といわれるように，教員集団の構成がどうかという人的条件も，教育の効果を規定する重要要因の一つです。

　18～22歳青年の多くが学ぶ大学では，教員の非正規化がすさまじい勢いで進行しており，専攻によっては，教員の半分以上が，不安定な生活にあえぐ専業非常勤教員です（昨年の9月25日の記事）。他の機関では如何。今回は，大学，短大，高専，専修学校，および各種学校の教員集団を解剖してみようと思います。専任（非常勤）がどれほどかという，雇用形態に注目します。

　資料は，2010年の文科省『学校教員統計』です。同年10月時点における，5つの中等後教育機関の教員構成は，以下のようになっています。上の表は原資料から採取したローデータであり，下の表は，それを3カテゴリーにまとめたものです。
http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/kyouin/1268573.htm

　中等後教育機関の教員は，当該学校に正規に属する本務教員と，数時間の授業をするためだけに雇われている非常勤教員からなります。後者の非常勤教員は，本職の傍らで教鞭をとっている「本務あり非常勤教員」と，それがなく，薄給の非常勤給をメインに生計を立てている「専業非常勤教員」に分かたれます。

　どの学校種でも，本務教員より非常勤教員のほうが多く，専業非常勤教員も少なくないようです。短大では，専業非常勤教員が最も多くなっています。へえ，これは知りませんでした。4年制大学を上回る，教員の非正規化（極貧化）ぶりですね。

　専修学校では，本務あり非常勤教員が多いですね。実践的な職業教育を施す学校ですので，兼任の実務家教員が多く招かれているのでしょう。

　3カテゴリーの実数表のデータを統計図にしてみましょう。ヨコ幅によって，各学校の教員の量も表現します。

　中等後教育機関の教員のトータルな構成図ですが，非常勤教員の領分が結構広いですね。5つの学校の教員数は51万4,249人ですが，このうちの非常勤比率は54.0％，専業非常勤比率は23.1％です。

　どういう感想を持たれたかは人それぞれでしょうが，多感な青年層の教育の多くが，細切れ労働の非常勤教員によって担われているのですね。長期的な接触による，信頼関係の醸成もできたものではありません。

　以前の図はつくっていませんが，おそらくは，グレーの領域が広がっていることと思われます。非常勤教員，とりわけ専業非常勤教員の増加にあたっては，教育機関側の人件費抑制志向の高まり（プル）と，大学院博士課程から輩出されるオーバードクターの増加（プッシュ）という，2要因のマッチングがあることに注意する必要があるでしょう。

　今から10年後，20年後には，どういう図柄になっているか。その頃には，これらの機関は，成人の学びのセンターとしての機能を果たすようになっているでしょうが，そういう状況変化に伴い，事態は改善されているか。それとも，その逆か。

　近未来の生涯学習社会，学習社会の有様を占うキーは，こういうところにも見出されます。