青年の生きづらさの変化

　「生きづらい時代」といわれる現在ですが，いつ頃からこのような事態になったのでしょう。いろいろな意見があると思いますが，だいたい，1990年代以降というのが定説ではないでしょうか。バブル経済が崩壊し，平成不況に突入した90年代は，いみじくも「失われた10年」と形容されています。

　ある社会の生きづらさの程度というのは，自殺率で測ることができます。この指標を使って，1990年から最近までの間に，青年層の生きづらさがどう変化したかをみてみましょう。青年の自殺率の絶対水準に加えて，それが全体の自殺率に比してどうなのかという相対水準も併せて観察しようと思います。後者は，青年の自殺率を全体のそれで除したα値という尺度で測ることとします。α値の詳細については，前回の記事を参照ください。

　私は，日本を含む先進5か国について，青年層の自殺率とα値を明らかにしました。ここでいう青年とは，25～34歳の人間のことです。性別は男性に限定します。1990年の数字と，できるだけ新しい年次の数字を得ました。出所は，WHOの人口動態データベースです。日本の2010年の数字は，厚労省『人口動態統計』と総務省『国勢調査報告（速報）』の結果を使って計算しました。
http://apps.who.int/whosis/database/mort/table1.cfm

　下図は，縦軸に男子青年の自殺率，横軸にα値（男子青年の自殺率÷男子人口全体の自殺率）をとった座標上に，1990年と最近における各国のデータを位置づけたものです。90年代以降，各国の位置がどう変わったかをみてください。なお，点線は，前回みた59か国の平均値を示しています。

　図の右上に位置するほど，青年の自殺率の絶対水準と相対水準が高いことを意味します。つまり，青年にとって「生きづらい」社会であることになります。

　日本以外の4か国の動きをみると，いずれの国も，図の右上（危険区域）から左下（安全区域）のほうにシフトしています。自殺率でみる限り，これらの国では，1990年代以降，青年の生きづらさが緩和されていることがうかがえます。

　対して日本はどうかというと，先の4国とは違った動きを示しています。1990年から2006年にかけて青年の自殺率がグンと上がり，その後はα値も上昇に転じ，結果として右上のほうにシフトする形になっています。

　リーマンショックが起きたのは2008年ですが，2010年のデータを加えれば，他の4国も，日本と似た動きになるかもしれません。しかし，1990年代以降の大局的な動きについては，わが国の特異性が明らかです。

　最近において，青年層の「生きづらさ」の程度が増しているのは，わが国の特徴といえるかもしれません。

青年が生きづらい社会

　1月4日の記事では，青年層（25～34歳の男性）の自殺率の国際比較をしました。その結果，日本の青年の自殺率は，国際的にみても高い位置にあることを知りました。

　しかるに，この指標の絶対水準を観察するだけでは不十分でしょう。他の年齢層と比べてどうなのかという，相対水準にも目配りする必要があります。辛いのは青年だけではない。他の年齢層も同じだ，といわれるかもしれません。他の年齢層と比した相対水準も勘案することにより，青年の生きづらさの程度を，よりくっきりと浮き彫りにすることができると思います。

　ここでいう自殺率の相対水準を測定するための，格好の尺度があります。4月17日の記事で用いたα値です。α値とは，青年の自殺率を人口全体の自殺率で除した値です。この値が高いほど，青年層に困難が集中している社会であるといえます。ちなみに，この指標を考案されたのは，横浜国立大学の渡部真教授です。

　私は，世界の59か国について，25～34歳の男子青年の自殺率と，それを全体の自殺率で除したα値を明らかにしました。統計の年次は国によって違いますが，だいたい2005年前後のものであることを申し添えます。日本の数字は2006年のものです。各国の自殺率の出所は，WHOの人口動態データベースです。
http://apps.who.int/whosis/database/mort/table1.cfm

　2006年の日本の場合，上記の年齢の男子青年の自殺率は10万人あたり30.5人です。男子人口全体の自殺率は34.8ですから，α値は，30.5／34.8≒0.88となります。下図は，縦軸に青年の自殺率，横軸にα値をとった座標上に，世界の59か国をプロットしたものです。

　59か国の自殺率の平均値は21.9，α値のそれは1.14です。図中では，点線で示されています。日本の青年の状況を評価すると，自殺率の水準そのものは高いのですが，α値はさほど高くはありません。現在の日本は確かに「生きづらい」社会ですが，その辛さは，青年とは別の年齢層にも共有されているようです。

　自殺率とα値が，ともに平均水準を上回る社会は8あります。図の右上の象限に位置する国です。ガイアナ，カザカフスタン，ロシア，キルギス，ニュージーランド，オーストラリア，ノルウェー，およびチリです。これらの国では，青年が虐げられている度合いが高いといえそうです。

　図の右下にあるのは，青年の自殺率の絶対水準は低いが，他の年齢層の率と比した相対水準は高い国です。南アフリカでは，α値が2.0を超えています。先進国でいうと，イギリスがこの象限に位置しています。

　今後，日本の位置はどのようにシフトしていくのでしょうか。4月17日の記事でみたように，わが国のα値は時系列的にみて上がってきています。2009年のα値は0.97で，2006年の値よりも伸びています。青年の自殺率の絶対水準も上昇してきています。このトレンドでいくと，図の右上のほうにシフトしていくことが見込まれます。よろしくない事態です。

　実をいうと，1950年代あたりの日本は，上図の右上の象限に位置していました。社会の激変期にあった当時の青年は，今日以上に「生きづらさ」を感じていたようです。社会の安定化により，そうした困難は緩和されたのですが，再び，青年にとって生きづらい時代が到来しようとしています。

首都圏の高校非進学率②

　前回は，首都圏の4都県内の213市区町村について，高校非進学率を計算しました。今回は，そのデータに基づいて，各地域を塗り分けた地図を展示いたします（東京の島嶼部は除きます）。

　高校非進学率とは，中学校卒業者に占める，高校非進学者の比率です。高校非進学者とは，文科省の『学校基本調査』の進路カテゴリーでいうと，「就職」，「その他」，「不詳・死亡」の3カテゴリーに当てはまる者のことです。

　白色は1％未満，水色は1％台，赤色は2％台，黒色は3％以上，を示唆します。高校非進学率の全国値は1.7％ですから，水色が平均水準に近いことになります。赤色と黒色の高率地域の分布に注目してください。埼玉では，これらの地域が南東部に偏在していることが興味深いです。

　私は，さまざまな現象の統計量を地図化してみるのが大好きです。地図の濃淡の分布をみることで，当該の現象を規定する社会的要因がみえてくることもあります。今回の高校非進学率については，絶対量が少ないので，傾向が定かではありませんが。

　これからも，さまざまな教育現象の地図をつくり，面白いものを紹介していきたいと思います。では，みなさま，よい連休をお過ごしください。私は法事で，九州に行ってきます。

首都圏の高校非進学率①

　文科省の『学校基本調査』によると，2010年春の公立中学校卒業者はおよそ113万人です。このうちのほとんどが高校進学者でしょうが，そうでない者もいるでしょう。文科省の統計では，中学校卒業者の進路のカテゴリーとして7つ設け，各々に該当する人数を集計しています。2010年春の進路構成は，下の表のようです。

　カテゴリーAの高校進学者が111万人ほどで，全体の97.9％を占めています。高校とは別の上級学校進学者（B～D）は0.4％です。それ以外の，E～Gの3カテゴリーに当てはまる者は，上級学校への進学を選択しなかった，いわゆる「高校非進学者」として注目される存在です。その絶対量は約1万9千人であり，全体に占める比率は1.7％となっています。

　ところで，高校非進学者の比率（高校非進学率）は，地域によって異なります。4月30日の記事では，東京都内49市区の高校非進学率が，各地域の教育扶助世帯率と強く相関していることを明らかにしました。このことは，貧困という外的な要因によって，高校に行きたくても行けない生徒が存在することを示唆します。最近の深刻な不況を思えば，首肯できるところです。2010年度より導入されている「高校無償化政策」は，こうした事態の解消を意図したものといえましょう。

　文科省の『学校基本調査』のサイトを何気なく眺めていたら，何と何と，中学校の卒業後の進路構成が，全国の市区町村別に集計されている表がアップされていることに気づきました。これを使えば，東京都以外の府県の市町村についても，高校非進学率を出すことができます。
http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/NewList.do?tid=000001011528

　私は，首都圏（埼玉，千葉，東京，神奈川）の213市区町村について，中卒者に占める高校非進学者の比率を計算しました。2010年春の数字です。東京には，私立中学が結構ありますので，他県と足並みをそろえるために，公立中学校卒業生のデータで計算しました。分子の高校非進学者とは，上表でいうE～Gの3カテゴリーに該当する者のことです。

　213市区町村の高校非進学率の分布を図示すると，下図のようになります。

　0％の地域もあれば，5％を超える地域もあります。4％を超える地域は6地域，5％を超える地域は3地域です。地域によって，高校非進学率はかなり異なるようです。

　なお，213地域のうち，144市区の率の平均値は1.7％，69町村のそれは1.3％です。都市的な地域のほうが，高校非進学率が高いことがうかがわれます。自地域に高校がないというような地理的な要因よりも，貧困といった社会的な要因の関与が大きいのでしょうか。

　次回は，4都県内の213市区町村を，高校非進学率の値に基づいて塗り分けた地図をご覧に入れようと思います。

専任教員の非常勤実施率

　関西圏・首都圏大学非常勤講師組合は，4年に1回，大学非常勤講師の勤務実態を明らかにする調査を実施しています。今年（2011年）は，調査の実施年であり，現在結果を集計中のことと思います。

　私としては，細かい数字を並べた統計表よりも，巻末の自由記述を読むのが楽しみです。おそらく，悲惨な生活実態が生々しく記載されていることでしょう。「雇い止めと雇用不安」，「専任との比較」，「非常勤の取り扱い」，「奨学金返済」など，興味深いカテゴリーが立てられることと思います。さて，最新の2007年調査の自由記述の中に，次のような意見（要望）があります。

　「常勤校のある教員は，他校での非常勤を小遣い稼ぎで行うことはやめてほしい。若手の研究者は分野によっては非常勤の口にさえ飢えているのが現状である。常勤校のある教員による非常勤のポストの占拠は，若手研究者の芽を摘む悪逆非道の行為であることを認識して欲しい。」
http://www.hijokin.org/en2007/6.html

　1コマでも多くのコマがほしい専業非常勤講師の，偽らざる心境でしょう。「てめーら，常勤校でどっぷり給料もらってんだろ。非常勤の口までぶん取るんじゃねーよ！」。酒でも入ると，こんな感じになるでしょうか。

　しかし，有名な先生にウチの大学で講義をしてもらいたい，あの先生の研究成果をぜひともウチの学生に・・・というような大学側の（純粋な）願いもあることでしょう。上記の記述にあるような制限策を機械的に適用するのは，行き過ぎのような気もします。

　それはさておき，大学の専任教員のうち，他校で非常勤講師をしている者はどれほどいるのでしょう。文科省の『学校教員統計調査』の2007年版によると，大学の本務教員167,971人のうち，他校で授業を担当していない者は133,985人（79.8％）だそうです。裏返すと，残りの20.2％の者が，他校で非常勤講師をしていることになります。下記サイトの表179をご覧ください。
http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?bid=000001017860&cycode=0

　この数字は，1989年では26.7％でした。大学の専任教員の非常勤実施率は以前に比べて低下しているようです。最近は，どの大学でも専任教員は雑務に忙しくて，他校で非常勤をする暇がなくなってきているのでしょう。

　このことは，親方日の丸の国立大学や，最高位の教授職といえども，例外ではないようです。下の表は，大学の設置主体および職階別に，本務教員の非常勤実施率の変化を明らかにしたものです。

　まず，国公私別にみると，非常勤実施率の減少幅が最も大きいのは，国立大学の教員です。1989年の29.8％から，2007年の21.3％へと，8.5ポイントも減っています。職階をも考慮した細かいカテゴリー別にみると，減少幅が最大なのは国立大学の教授です。実に14.0ポイントの減です（44.7％→30.7％）。

　ところで，私にとって発見なのですが，助教（助手）さんの非常勤実施率は低いのですねえ。マジョリティーである私立大学でいうと，2007年の率はたったの4.0％です。組織の末端にいる関係上，死ぬほどこき使われる，ということでしょうか。

　専任教員の非常勤バイト禁止というような制限策を実施せずとも，自然な形で，ワークシェアリングは進展していくのではないでしょうか。しかし，大学院修了者がどんどん増えてくるので，コマの争奪戦は変わらず激しさを保ち続けることでしょう。

　1コマでも多くの講義をと，皆が血眼で競い合う（蹴落とし合う）・・・。いつまでたっても，非常勤講師の労働条件が改善されないはずです。雇用者側にすれば，代わりはいくらでもいるのですから，採用の際，「給料はいくらですか」と聞いてくる輩だったら（一般社会では常識！），「じゃあ結構です」とはねつければよいわけです。

　本当の問題は，こういうところにあるというべきでしょう。人為的に実施すべきなのは，大学院進学抑制策であると思います。

学部別の浪人率

　2010年春の大学入学者は619,119人です（文科省『学校基本調査（高等教育機関編）』）。そのうち，同年3月の高校卒業者（現役生）は517,866人です。よって，この年の大学入学者に占める現役生の比率は83.6％となります。逆にいうと，残りの16.4％は浪人生です。なお，2007年3月以前の卒業生（3浪以上＝多浪生）の比率は1.4％となっています。

　1月7日の記事で明らかにしたように，大学入学者に占める浪人生の比率はかなり減ってきています。18歳人口の減少により，大学に入りやすくなったためでしょう。

　しかし，現在においても，入学者に占める浪人生のシェアが未だに大きい学部もあることと思います。今回は，大学入学者に占める浪人生の比率を学部別に明らかにしてみようと思います。

　私は，入学者の数が千人を超える86の学部について，2010年春の入学者の組成を調べました。下図は，浪人生の比率を横軸，多浪生（3浪以上）の比率を縦軸にとった座標上に，86の学部をプロットしたものです。点線は，大学入学者全体のものです。冒頭で述べたように，X＝16.4，Y＝1.4です。

　右上に位置するのは，浪人生，多浪生ともに多い学部です。医学部と歯学部が位置しています。医学部では，入学者のうち浪人生が42.3％，多浪生が14.1％を占めています。全体の水準（16.4％，1.4％）との差が明白です。

　医療系の学部に加えて，美術学部や造形学部といった芸術系の学部も，入試の難易度が高いことが知られます。そういえば，高校の時の同級生で，3浪して東京芸術大学に入ったという人がいたなあ。チョー難関だそうです。

　反対に，図の最も左下にあるのは人間生活学部です。この学部では，入学生のうち浪人生は3.6％，多浪生は0.5％しかいません。ほとんどが現役生です。

　ちなみに，赤色のドットは教育学部です。浪人生の比率は15.3％，多浪生の比率は0.7％です。双方とも，平均的な水準よりも低くなっています。私としては，医学部や歯学部と同様，図の右上のほうに位置づくと思っていたのですが，思ったより入りやすいのですねえ。教員という専門職を養成する学部なのですが。7月17日の記事で，教員免許状は，理容師や調理師の免許よりも出回っているというお話をしましたが，さもありなん，という感じです。

　それはさておき，学部によっては，入試地獄はまだまだ健在のようです。

学生の月別自殺者数

　警察庁の統計によると，2009年中の自殺者数は32,829人です。月別にみると，3月，4月，および5月という，春の季節に，自殺者が相対的に多いことが分かります。月別の度数分布を数で示すと，以下のようです。

　3月に自殺が最も多いのはなぜでしょうか。年度末に職場を去ることを強いられた非正規雇用者が，絶望して自殺に走る，ということでしょうか。4～5月の自殺は，新たな環境に適応することができず，うつになり，自殺へ・・・ということでしょうか。いろいろと想像をめぐらすことができます。

　これは全体の傾向ですが，学生の自殺に限定すると，どういう分布の型が出てくるでしょうか。3月8日の記事でみたように，最近，就職失敗を苦に自殺する大学生が増えています。となると，大学生の自殺は，就職未決定が確定する年度末の3月に多いように思われます。実態はどうなのでしょう。

　内閣府は，警察庁が保管している自殺の原統計を仔細に分析し，独自の統計表をつくっています。その中の一つに，「自殺者の職業×月」のクロス表があります。私は，この表のデータを使って，中学生，高校生，大学生，および専修学校生等について，自殺者の月別分布を明らかにしました。下記サイトの表1-1-3から数字をハントし，エクセルでグラフをつくりました。
http://www8.cao.go.jp/jisatsutaisaku/kyouka_basic_data/h21/chiiki.html

　中学生の場合，2009年中の自殺者は79人ですが，その月別分布をとると，8月にピークがあります。全体の19.0％がこの月に起きています。高校生のピークは10月，大学生のピークは3月，専修学校生等のピークは9月に見出されます。

　大学生については，先の予想通りです。就職失敗や進路未定が確定的になる3月に，自殺が最も多いようです。中学生では，8月に自殺が異常に集中していることが注目されます。灼熱地獄のなか，野球部の練習のキツさに耐えかねて自殺したという中学生の話を聞いたことがありますが，コレでしょうか。私は，中学生の頃は陸上部でしたが，確かに夏休みの練習はこたえたなあ。

　高校生のピークは10月です。この時期，大学受験関連の模擬試験が頻繁に行われる時期ですが，自分の将来展望が数字で冷徹に限定されることに絶望してしまうのでしょうか。

　現在，9月10日からの一週間が「自殺予防週間」とされています。しかるに，一律に決めるのではなく，中学生は8月，高校生は10月，大学生は3月にそれを設けるというように，柔軟性を持たせたほうがよいように思います。

　とくに，大学生については，3月を自殺予防重点月間とし，進路未定（未申告）の学生を割り出し，声かけや相談の機会を設けるなどの取組が効果的ではないでしょうか。数字から傾向を割り出し，それをふまえて政策を立案する。今日，Evidence-based policy（データに基づいた政策立案）が，どの分野でも強く求められているところです。