https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/05/post-10274.php
一昨日の記事は，若者の趣味の変化をデータで明らかにしたもので，注目を集めているようです。大雑把に言って，アウトドア系が減りインドア系が増えているのですが，ツイッター上での反応をみると，「スキー・スノボがこんなに減っているのか」という声が多し。
博報堂生活総研の『生活定点1992-2016』のデータによると，スキー・スノボをよくする20代の割合は，1992年では39.2％でしたが，2016年では11.9％に減じています。四半世紀にかけて，3分の1以下に減っているわけです。
松任谷由実さんの「恋人はサンタクロース」が流れる，1987年の映画「私をスキーに連れて行って」の時代とは，隔世の感がありますねえ。バブルの頃と比して，カネもヒマもない今の若者の状況が投影されているのは，間違いないでしょう。
道具費や交通費等，おカネがかかるスキー・スノボの実施率によって，よく言われる「おカネの若者離れ」現象を可視化できるような気がします。官庁統計の『社会生活基本調査』に該当データがありますので，ちょっとばかり深めてみましょう。
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?page=1&toukei=00200533&result_page=1
まずは，実施率の年齢曲線です。上記のＮＷ記事では，20代の若者だけを取り上げましたが，他の年齢層はどうでしょう。1991年と2016年について，スキー・スノボの実施率の年齢カーブを描くと，以下のようになります。過去1年間に，スキー・スノボをしたという者の比率です。学校の授業や職場研修等によるものは除く，自発的な実施に限ります。
40代以降ではさして変化はないですが，それより下の年齢層では，実施率が下がっています。とくに20代は下落が顕著で，1991年の38.6％から2016年に13.7％に減じています。奇しくも，博報堂調査の「よくする」率の数字と近似しているではありませんか。
大学進学率の上昇により，今の20代は，自由時間が多い学生が増えているはずなんですが，現実はかくのごとし。そうはいっても，今の学生は学費稼ぎのバイトをしたり，最近は大学の締め付けも厳しくなっているので，いろいろ勉強をしたりと，一昔前と比して忙しくなっているのかもしれません。親世代も苦しく，仕送りも90年代の頃に比して大きく減っていますので，カネもないと。
学生だけでなく，働いている若者も苦しい。やや古いですが，2012年の『就業構造基本調査』から，20代前半の正社員の年収中央値を出すと245万円です。
http://tmaita77.blogspot.com/2017/05/20.html
むろん今の若者は，たとえカネがあってもスキー板をかついで遠出するような，かったるいことはしない。自宅でネットをする。こういうメンタルの要因もあるかと思います。
さて当然ながら，スキー・スノボの実施率には地域差があります。上記のグラフは全国のデータで，雪が多い北国では事情は違うだろう，という疑問があるかもしれません。しかし，スキーの実施率は地域を問わず，全国的に減っているのです。
『社会生活基本調査』では，都道府県別のデータも計算できます。このレベルだと年齢は10歳間隔ですので，15～24歳の年齢層の実施率を取ることにしましょう。1991年と2016年について，この層のスキー・スノボ実施率を県別に出し，高い順に並べたランキングにしました。
どうでしょう。1991年では15％以上が34県（30％以上が20県）でしたが，四半世紀を経た2016年ではわずか4県です。
雪が多い県といえど，スキーの実施率は下がっており，北海道，秋田，群馬，神奈川，新潟，富山，石川，山梨，長野，そして愛知では，この四半世紀で25ポイント以上落ちています。上記の表の3色で，47都道府県を塗り分けた地図にすると，変化の様相が実にクリアーです。
実施率が大きく低下しているの加え，ベースの人口も減っていますので，スキー人口はかなり少なくなっていることになります。「スキーはオワコンか？」「スキー場の閉鎖相次ぐ」といったニュースが耳目に入るのは，必然のこと。
聞けば，日本の良質な雪の上を滑りたいと，スキー板をかついでやってくる外国人が多いそうです。日本語より中国語や韓国語が多く飛び交っているスキー場もあるとのこと。目下，多くのスキー場が「インバウンド消費」を狙った活路を模索しています。
スキー板やウェアのレンタルも考えられていいでしょう。カネがなく，面倒なことを忌み嫌う若者の需要喚起に，いささかでも寄与すると思います。
時代の変化ゆえなので，どうこう言うことではないかもしれませんが，総じて，若者のアウトドアライフの頻度は減ってきています。釣りやキャンプなども同じ傾向です。災害が起きた時の「生きる力」の源泉は，アウトドアライフの経験といいます。若者の視野や経験が広がるよう，意図的に仕向ける必要もあるかもしれません。学校の特別活動は，この面で主要な役割を果たすことを求められるでしょう。
