2014年9月13日土曜日

年収は「住むところ」で決まる?

 エンリコ・モレッティ著『年収は「住むところ」で決まる』(プレジデント社)という本が話題になっています。年収といえば,学歴や職業による差が問題にされることが多いのですが,この本は居住地の差に着目しているわけです。曰く,「イノベーション都市の高卒者は,旧来型製造業都市の大卒者より稼いでいる」。
http://president.jp/articles/-/12595

 なるほど。私のような地方出身者からすると,分かるような気がします。郷里の鹿児島の大卒者よりも,東京の高卒者のほうが稼いでいるんじゃないか。こういう思いを抱くことがしばしばあります。各人が手にする富量は,性,年齢,学歴,職業といった個人の属性と同時に,居住地によっても大きく影響されているといえるでしょう。

 私は,上記の本でいわれていることが,わが国でも当てはまるかを追試してみたくなりました。あいにく,学歴別の年収を地域別に計算することはできませんが,職業別のそれは出すことができます。男性正社員の職業別の平均年収を,都道府県別に明らかにしました。その結果を見ていただきましょう。

 資料は,2012年の総務省『就業構造基本調査』です。男性正規職員の職業別の年収分布を,都道府県別に知ることができます。私はこの分布表をもとに,平均年収を計算しました。東京のホワイトカラー職を例に,計算のプロセスを説明します。ホワイトカラー職とは,管理職,専門・技術職,および事務職を合算したカテゴリーです。


 年収が判明する,都内の男性ホワイトカラー正社員は約120万人ですが,その年収分布は上表のようです。最も多いのは年収400万円台ですが,1000万超の高給取りも結構います(16.6%)。さすが東京。

 この表から平均年収を計算するわけですが,度数分布表から平均を出すやり方はご存じでしょうか。階級値の概念を使うのですよね。年収400万円台の階級は,一律中間の450万円とみなします。500万円台は550万円,600万円台は650万円,というように仮定するのです。上限のない1500万超の階級は,ひとまず2000万円としましょう。

 この場合,年収の平均値(averagae)は以下のようにして求められます。全体を100.0とした相対度数(構成比)を使ったほうが計算が楽です。

 {(2200×0.2)+(2000×0.2)+・・・(35100×2.9)}/100.0 ≒ 702.6万円

 東京の男性ホワイトカラー正社員の平均年収は,およそ700万円なり。まあ,こんなものでしょう。鹿児島は529万円,沖縄は474万円。うへえ,同じ男性で,同じホワイトカラー正社員でも全然違いますね。

 このやり方にて,グレーカラーとブルーカラーの平均年収も県別に出してみます。グレーカラーとは,販売職,サービス職,保安職を足し合わせたカテゴリーです。ブルーカラーとは,生産工程職,輸送・機械運転職,建設・採掘職,運搬・清掃・包装職をひっくるめたものなり。

 社会学の職業階層カテゴリーでは,このような3分類(ホワイト,グレー,ブルー)が使われるのが一般的です。男性正社員について,この3群の平均年収を都道府県別に計算しました。下表は,その一覧表です。


 どうでしょう。東京と沖縄に黄色マークをつけましたが,前者のブルーカラー(444万円)と後者のホワイトカラー(474万円)が同じくらいですね。沖縄のグレー(343万円)は,東京のブルーよりも100万以上低くなっています。

 居住地の違いによって年収の職業差が打ち消されている典型例ですが,全体的にみて,①ホワイトの年収が東京のグレーより低い県,②グレーの年収が東京のブルーより低い県も結構あるではありませんか。赤字がそれです。①のケースを地図にしておきましょう。


 地方周辺県が該当するようですね。郷里の鹿児島にも色がついている。ふうむ,「住むところ」の影響,侮りがたし。

 私は博士論文で,高等教育就学機会の地域間格差をテーマにしたのですが,大学進学率は家庭の所得水準や親の職業・学歴によって決まると同時に,地域によっても大きく違います。この点は,昨年の9月12日の記事にて明らかにした通りです。

 冒頭の文献では,雇用が流出し衰退していく旧来型製造業都市と,それが集積するイノベーション都市との差が大きくなり,どちらに住むかによって,学歴のような属性変数の効果が回収されてしまうと言われています。東洋の日本でも,こういう事態になっていることは,今回の統計からうかがわれるところです。これから先,個人の地位達成のファクターとして,居住地という変数にもっと注目すべきかもしれません。

 今回は都道府県単位の分析でしたが,望むべきは,もっと下った市区町村レベルでのデータがほしい。同じ東京都内にあっても,居住地によって,年収の学歴差や職業差が打ち消されるような現象がみられるか。それを吟味するデータが公開されることを期待し,身勝手な願望を記しておきます。

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