警察庁が毎年発刊している『自殺の概要資料』には，職業別の自殺者数が記載されていますが，その中に，「教員」というカテゴリーがあります。幼稚園，小学校，中学校，高校，特別支援学校，大学のような正規の学校のほか，専修学校や各種学校などの教員も含んでいるのでしょうが，母集団の組成からして，大半が小・中・高校の教員であるとみてよいでしょう。
当該資料の2010年版によると，同年中に自殺した教員の数は146人だそうです。最近の推移をたどると，2007年が125人，08年が128人，09年が144人，そして10年が146人というように，少しずつ増えてきています。ちなみに，2010年の146人のうち，男性が115人（78.8％）と多くを占めています。
http://www.npa.go.jp/toukei/index.htm
同年の文科省『学校基本調査報告』によると，この年の教員人口（幼稚園，小学校，中学校，高等学校，中等教育学校，特別支援学校，高等専門学校，短期大学，大学，専修学校，各種学校）は約181万人です。ゆえに，教員の自殺率は，先ほどの146人をこの数で除して，10万人あたり8.1人と算出されます。この年の人口全体の自殺率（24.9）と比べたら，かなり低くなっています。なお，小・中・高校の教員（104万人）のみをベースにして自殺率を出すと，14.0となります。
このように，教員の自殺者は実数でみても率でみても少ないのですが，自殺の原因の構成は，独特のものとなっています。下図は，自殺者の自殺理由の内訳（大分類）を，教員と人口全体とで比較したものです。2010年の統計です。
双方とも，最も多いのは「健康問題」に関する理由ですが，教員の場合，それに次ぐのが「勤務問題」となっています。このカテゴリーに属する理由のシェアは，人口全体では7.8％しかないですが，教員では31.9％も占めています。おそらく，過労とかバーンアウトとかいったものであると思われます。
では，およおその見当をつけたところで，もっと細かい小分類の原因表をみてみましょう。上記の警察庁の資料では，2007年版より，細かな小分類の原因表が公表されています。私は，2007年から2010年にかけて，教員の自殺の原因構成がどう変わったかを調べました。
上表の統計は，原因の延べ数を集計したものですので，総計の値は，自殺者の頭数よりもやや多くなっていることに留意ください。表によると，両年とも，うつ病による自殺が最多です。しかし，この理由による自殺者が最近3年間で15人も増えています。2010年では，うつ病だけで，自殺理由全体の30.7％を占めるに至っています。その次に多いのが，勤務問題の中の「仕事疲れ」というものです。教員の多忙化がいわれる今日，さもありなん，という感じです。
また，2010年では，「夫婦関係の不和」という，家庭関連の原因も目立っています。家庭は，仕事でへとへとに疲れた身を癒す「憩いの場」となることが期待されるのですが，その家庭までもが，緊張や葛藤の場となってしまっては，たまったものではありません。教員は，同業婚が比較的多いといいますけれども，お互い多忙で，知らぬ間に夫婦関係に亀裂が入る，ということでしょうか。
これまで，教員の離職，精神疾患，および自殺という病理指標を分析してきましたが，いずれの現象も，その根は同じものであるように感じます。
