社会を変えることの意識

 　社会は変わる，だから社会学は面白い。事実，日本という社会も，時代につれて大きく変わっています。19世紀の半ばに封建社会から近代社会に移行し，20世紀半ばには基本的人権を尊重する，国民主権の民主社会になりました。

　ただ日本の場合，欧米と違って，外圧によって社会の変化がもたらされた経緯があります。そういうこともあってか，日本人は「社会を変えよう」という意識が薄い。とくに若者はそうで，主権者教育の充実が必要だ。ソースは失念しましたが，こういう主張を読んだ記憶があります。

　そこでは，内閣府の国際意識調査のデータが引用されていたのですが，それが何かはすぐにピンときます。『我が国と諸外国の若者の意識に関する調査』でしょう。最新の2018年版では，7か国の13～29歳の若者に対し，「私の参加により，変えてほしい社会現象が変えられるかもしれない」という項目への反応を問うています（Q24-e）。

　「そう思う」「どちらかといえばそう思う」の回答比率をとると，日本は32.5％，アメリカは63.1％です。30ポイント以上の差です。ものすごい違いですね。7か国の数値をグラフにすると，以下のようになります。ジェンダー差もみるため，男子と女子のドットの高低グラフにしてみました。

　日本は他国に比して，各段に低くなっています。社会状況が似ているとされる，お隣の韓国と比してもです。「自分の関与で，社会は変えられる」。こういう意識を持つ若者が少ないことが知られます。ジェンダーの差が大きいことも看過できません。

　最も基底的な要因としては，上述のように，これまでの大きな社会変化がもっぱら外圧でもたらされたことです。民主化を自分たちの手で勝ち取ったことがない。こういう歴史的経緯に由来するクライメイトが，国民の意識を消極的なものにしていると。

　子どもや若者に至っては，上の世代から「出しゃばるでない」と頭を押さえつけられるのが常です。学校生活においても，既成の校則でがんじがらめにされ，自分たちの手でルールを作り，悪い所は話し合って変える，という機会を与えられることもありません。変に異議を申し立てると，「内申に響く」などと脅されます。

　疑似社会としての学校がこうなんですから，「どうせダメ」「従っていたほうがラク」と，「社会は変えられる！」という意識が育まれないのは道理です。無力感です。最近，民間人校長の手腕により，校則を撤廃し，生徒たちの自主性を大いに尊重する学校もちらほら出てきていますが，こういう実践を促していくべきです。

　社会の舵取りを，上の世代にばかり委ねていてはいけない。前に書きましたが，日本の若者の同性愛への寛容度は世界一です。若者は，社会を変えるポテンシャルを十分に有しています。あと必要なのは自信，気概です。同性カップルのパートナーシップを認める条例を最初に制定したのは，若者の街・渋谷区であったことも思い出しましょう。

https://tmaita77.blogspot.com/2020/08/blog-post_6.html

　このことに関連して，あと一つ，気になるデータがあります。今度は国際比較ではなく，国内の時系列データです。1973年から5年間隔で実施されている，NHKの「日本人の意識調査」にて，義務ではなく権利と思うものを問うた結果です。「憲法によって，義務ではなく権利と定められていると思うものはどれか？」というワーディングです。

　「意見を表明する」「税金を納める」「組合をつくる」という項目を選択した国民の率が，45年間でどう変化したかをグラフにすると，以下のようになります。下記リンク先の書物の，付録26ページの資料によります。

https://www.nhk-book.co.jp/detail/000000912602020.html

　モノ言わず，手を取り合って団結もせず，黙々と税金を納めるだけの国民…。こういう構図が見て取れます。少子高齢化により，北欧並みの高税金社会もやむを得ない，という意識の高まりかとも思いますが，怖い変化だとも思います。

　ネット社会では，SNS等を介して意見表明するのは重要で，それが政治活動になるのもしばしばです。政治家の目にとまり，社会変革につながることも多々あります。そういう具体的な事例を提示しながら，主権者教育を行う。今後の学校教育において，求められることといえましょう。

雑誌『ケアマネジャー』で連載スタート

 　ツイッターでちょっと告知しましたが，雑誌『ケアマネジャー』にて新連載が始まります。中央法規出版から出ている月刊誌です。先ほど，初回の4月号が届きました。発売は本日で，書店にも並んでいることと思います。

　連載の名は「データで見る 日本の高齢化と社会保障」で，2021年度の12回にわたって，超高齢社会を迎えた日本社会の現状を斬っていきます。

　私自身，高齢化の問題には関心を持っております。自分が高齢者のステージに達した頃にはどうなっているかという思いもあり，高齢者の暮らしの実情を，未来予測も含め，さまざまな角度からデータで可視化してきました。本誌の編集長氏の目にそれが止まり，連載にまとめてみませんか，という話になった次第です。現場の人に，マクロな「俯瞰」の視点を持っていただきたい，という願いもあるとのこと。

　見開き2ページのカラーで，与えられた土俵は12回。それを見越して，編集長さんと構成をじっくり相談しました。4月号の初回は，「人口」です。まずは社会の基底的な部分から。高齢化社会・ニッポンのすがたをデータで可視化しました。

　近未来の人口ピラミッドの予測図，世界の中での日本の位置など，提示するデータにはオリジナリティを持たせています。政府の白書の引き写しで済ませるという，横着はしていません。

　これから，住生活，労働，趣味・娯楽，自殺，生きてきた軌跡などのトピックを据え，合計12回の話に仕立てる予定です。これまで作ってきた雑多なデータを体系立てる点で，私にとってもいい機会です。高齢化という社会変化について，考えを深めることもできるなあ。

　送られてきた『ケアマネジャー』という雑誌をみると，福祉・介護の専門職が対象という性格がはっきりと出ています。超高齢社会を支える現場がどうなっているかに加え，社会保障制度の最新事情も知ることができ，とても勉強になります。1年間，タダ読みできるのはありがたい。

　私の連載は，現場から一歩引いた「鳥の目」のものになっています。他の文章に比して，明らかに異彩を放っていますが，こういう試みもいいでしょう。どうぞ，よろしくお願いいたします。

コロナのダメージの分布

 　春らしく暖かくなってきました。しかし私は花粉が辛く，医者にもらった薬を毎日飲んでいます。夕食後に飲む薬には，やや強めの睡眠剤も入っているので，よく眠れていいです。

　コロナ禍が変わらず猛威を振るっていますが，それが社会に及ぼした影響を可視化できるデータが公表されてきています。最もいいのは，自殺者の数です。自殺統計には，警察庁と厚労省のものがありますが，細かい属性別の数を知れるのは後者です。先日，2020年の厚労省統計が公表されました。「地域における自殺の基礎資料」というものです。

　自殺日に基づく年間自殺者ですが，2019年では1万9974人でしたが，2020年では2万907人に増えています。年間自殺者が前年に比して増えたのは，リーマンショック以来だそうです。性別にばらすと，増えているのは女性です（男性は微減）。女性の自殺者は，6052人から6993人に増えています。

　自殺者の数は男性が多いですが，前年と比した増加率は女性で高し。この事実から，コロナによるダメージは，女性で大きいのは明らかです。非正規の雇止め，巣ごもり生活に伴う役割増加など，様々なことが言われています。先日の朝日新聞記事によると，女性研究者の論文生産数が，コロナが渦巻いて以降減っているそうです。家庭での役割が増加したためとのこと。

　コロナは，日本社会の矛盾を「これでもか」というくらい，露わにしてくれます。ジェンダー不平等は，その最たるものですよね。昨年の自殺増加が，もっぱら女性であることに，それははっきりと表れています。

　年齢を絡めると，以下のようになります。上記の資料から2019年と2020年の数字を採取し，整理しました。

　ここで注意したいのは，自殺者の絶対数よりも，前年と比した増加率です。右端の数値がそれですが，80歳以上を除く全年齢層で，男性より女性で高くなっています。とくに高いのは，未成年と20代の女性です。未成年女子は，215人から311人へと増えています。1.5倍の増です。

　右端の倍率を，折れ線グラフで視覚化すると以下のようです。ツイッターで発信したところウケていますので，ここに再掲いたします。

　2020年の自殺者数は，前年の何倍か？　まさにコロナによるダメージの指標（measure）といえるものですが，若い女性で高くなっています。コロナが社会のどの部分に影響を与えたかが，はっきりと見て取れます。中高年男性では自殺は減っていることから，コロナのダメージは，社会の弱い層に凝縮しているようで何とも痛々しい…。

　若い女子の自殺増加。コロナの影響ゆえであるのは明白ですが，具体的事情について，友人と会えない孤独だとか，将来の見通しが暗くなったとか，果ては巣ごもり生活による性被害の増加とか，様々なことが言われています。

　なるほど，どれももっとものように思えますが，憶測では心もとないので，データで正確さをちょっとばかり期してみましょう。参照するのは，自殺の動機統計です。これは，警察庁の自殺統計に出ています。それぞれの動機カテゴリーに当てはまる自殺者数を計上しています（遺書等から動機が判明した者に限る）。複数の動機に当てはまる自殺者もいますので，数値は延べ数です。

　ダメージを受けている20歳未満を取り出し，男子と女子に分け，2019年と2020年の動機別自殺者数を対比すると，以下の表のようになります。

　2020年になって自殺の増加が著しい女子に注目すると，家庭問題，健康問題，学校問題に関わる自殺の増加率が高くなっています。より細かい小分類でいうと，家庭問題は「親子関係の不和」，健康問題は「うつ病等の精神疾患」です。巣ごもり生活で，親子がいがみ合うことが多くなっているためでしょう。

　さて，際立って増加率が高い学校問題ですが，細目をみると，「進路の悩み（入試以外）」という動機の自殺が11人から31人に増えています。数としては少ないですが，この手の悩みが女子高校生の間で広がっているとみられます。やはり，将来展望閉塞が大きいようです。

　中高年層では，自殺率は失業率と非常に強く相関しますが，若年層では将来展望不良と強く相関する。これは前に，データで示したことがあります。前途ある若者は，見通しの暗さを苦にするものです。

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/09/post-94451.php

　男子では，「進路の悩みに」による自殺は2019年から20年にかけて減ってます。しかし女子ではかなり増えている。コロナによる将来展望閉塞には，性差があることに注意しないといけません。考えてみれば，「コロナで家計が悪化したんで，大学進学を諦めろ」と言われるのは，男子より女子で多いでしょう。

　しかし今では，大学等の学費無償，給付奨学金支給など，支援は充実してきています。夜間の課程は，学費も安いです。進路とは，ある意味「情報戦」です。一人で思いつめる（途方に暮れる）ことがないよう，相談を促し，こういう手立てもあると情報提供をすることが求められます。

　コロナ自殺は，若い女子に集中している。このファクトを詰めてみると，将来展望閉塞という事情が大きいことがうかがわれます。それは，当人を孤立させることなく，大人がきちんと目配りすれば防げる性質のものでもあります。教師は，いろいろな進路の選択肢（生き方）に関する知識を得ておくことです。

教員の大学院卒率の国際比較

 　2012年の中教審答申で，教員の資格要件を大学院卒に引き上げよう，という方針が示されました。教員の資質能力の担保が表向きの理由ですが，審議の議事録をみると，「今は父母の多くが大卒なんで，教員の学歴を一段高くする必要がある」という発言も見受けられます。

　当時から10年ほど経過しましたが，現時点では実現をみていません。大学院まで行くとなると，在学期間の延長により学費が上昇し，教員志望者が減ってしまうのではなか，という懸念がささやかれていましたね。教育実習を1年間にするというのも，現場の負担を考えると現実的でない，という声もありました。こういう事情からか，学部から大学院までを見越した教員養成カリキュラムは構想にとどまっています。

　日本の教員をみるに，大学院を出ている人はわずかしかいません。IEAの国際学力調査「TIMSS 2019」によると，小学校教員の院卒率は5％，小学校校長では13％となっています。国際調査なんで，他国との比較もできます。主要国との背比べのグラフにすると，以下のようになります。

　違いますねえ。韓国とアメリカでは，校長の9割以上が大学院を出ています。おそらくは，管理職になるにあたって，修士ないしは博士の学位が求められるのでしょう。ドイツとフィンランドでは，一般教員もほとんどが大学院卒です。大学院修士課程までは教員養成カリキュラムに組み込まれてますので，自ずとこうなると。

　以上は7か国のデータですが，「TIMSS 2019」の調査対象58か国全体では，日本はどういう位置になるでしょう。横軸に教員，縦軸に校長の院卒率をとった座標上に，各国のドットを配置してみます。

　日本は教員，校長とも数値が低いので，左下の原点付近にあります。対極の右上には，最初のグラフでみたドイツやフィンランドのほか，スロバキア等が位置しています。教員のほぼ全員が大学院卒の国です。

　日本は高学歴化が進んだ社会といいますが，上記のグラフをみると「？」ですね。教員の院卒率は世界で最低水準。大学院卒の教員の職務遂行能力が優れているというエビデンスはないですが，高度な知の証である修士号ないしは博士号もちの教員がもっと増えてもいい，いや増えるべきだという考えが出てくるのは，ごく自然なこと。知の伝達者としての教員のアイデンティティの源泉にもなり得ます。

　そこで冒頭の中教審答申にて，教員をみんな大学院卒にしようという提言が出たわけですが，フィンランドの制度を意識してか，教員養成の期間を4年から6年に延ばそう，という方針が掲げられています。学部4年プラス修士2年です。

　ただ，学びの機会を入職前に集中させるのもどうかなと思います。上述のように，在学期間の長期化に伴う学費負担，長期実習の受け入れ負担のような問題もありますし。思うに，大学院に行くのであれば，現場に出て問題意識を培ってからのほうがいいのではないでしょうか。

　推進策として，既存の大学院修学休業制度を拡充するほか，夏季休暇等を使ってちょっとずつ学べるようにするなど，いろいろ考えられます。アメリカでは，こうした斬新的な学びができるようになっているそうです。これぞ，「学び続ける教員」の姿といえるでしょう。管理職になる年齢では，大半の教員が修士ないしは博士の学位を保持していると（最初のグラフ）。

　日本では，教員は入職後，膨大な業務に忙殺され，学び続けることができないでいます。最近は文科省も教員の働き方改革に本気になってきて，2019年1月の中教審答申では，これまで教員が担ってきた業務の仕分けが示されました。学び続けるための条件は，ゆとりです。教員を「何でも屋」的存在から，教えることに秀でた高度専門職へと脱皮させないといけません。それがどれほど具現しているかは，教員の大学院卒率で測れる面もあります。

　当局もやっと愚を認識してか，教員免許更新制が見直されることになりました。知的職業のアイデンティティとしての学位をとる教員が，もっと増えることを願います。

大学の選抜度と女子学生比率

 　暦の上では春になりました。しかし北風の強い，寒い日が続いています。春らしく暖かい日が続くようになるのは，もうちょい先でしょうか。

　昨日の日経新聞によると，東京大学は新執行部（学長，副学長，理事）の9人のうち5人を女性にするとのことです。ねらいは，意思決定に多様な視点を取り入れると同時に，女子学生を増やすことにあるのだそうです。

　東京大学のHPの公表統計によると，2020年5月時点の学部学生数は6257人，うち女子は1214人となっています。女子の率は19.4％，2割にも達しません。東大の学生生活実態調査のバックナンバーによると，2000年11月時点の学部の女性学生比率は17.5％です。この20年間で女子学生率はほとんど変わっておらず，執行部の構造を変えないといけない，ということになったのでしょうか。

　なお全国の大学生の女子比率は45.5％で，偏りはほとんどありません（2020年5月，文科省『学校基本調査』）。あまりいい言葉ではないですが，選抜度の高い大学ほど，女子学生の率が低いのではないか，という仮説が浮かびました。

　これを検証したいのですが，全国の大学を偏差値別に仕分けする気力はありません。ここでは簡便に，①最高峰の東京大学，②旧帝大，③国立大学，④大学全体，という4つの群を設定し，各々の学生の女子比率を出してみます。

　上述のように①は19.4％，④は45.5％です。②の旧帝大は，北大・東北大・東大・名大・京大・阪大・九大の学部学生の女子比率を出します。ソースは，各大学のHPです。③の国立大学のデータは，『学校基本調査』で知れます。

　結果は下表のごとし。2020年5月時点の数値です。

　予想通り，選抜度が上がるにつれ，学生の女子比は下がってきます。大学全体では45.5％，国立大学では36.8％，旧帝大では27.7％，東大では19.4％，という具合です。

　はて，これはどういう事情なのか。戦前期と違って，大学受験のチャンスは両性に等しく開かれています。学生のジェンダー・アンバランスは，入試での合格率の性差なのか，それとも女子の受験生そのものが少ないのか。

　この点を吟味するには，受験者と合格者の性別人数が必要です。東京大学は，後者の男女別の数は公表していますが，前者は非公表です（why？）。西の雄の京都大学は，両方の男女別の数を出していますので，これを使いましょうか。2020年度の学部一般入試の「合格者数／受験者数」を，男女別に示すと以下のようです。

　男子＝2147人／5477人＝39.2％　

　女子＝  578人／1628人＝35.5％

　合格率は，男子のほうが4％弱高いですが，有意差のレベルではありません。分母の受験者をみると，男子が5477人で，女子は1628人で，受験する段階で人数に大きな性差が出ています。女子は男子に比して，難関大学にトライする子が少ない（学力は同じであっても）。教育社会学の用語で言うと，事前に「自己選抜」をして降りてしまうと。

　私が高校の頃，九大に行ける力があるのに，「女子だから地元の鹿大にしなさい」と，親に言われていた生徒がいました。こういう圧力は，女子をして自己選抜に向かわしめる典型要因といえます。

　上記の性別データは，京都大学全体のものですが，最難関の医学部医学科に限ると，入試の合格率は男子が43.4％，女子は29.8％と，明瞭に男子のほうが高くなっています。これなどはフェアな競争試験の結果で，理系学力の性差を持ち出したくなる人もいるでしょう（女子の点数を操作していたという，私大医学部のとんでもない不正もありましたが…）。

　確かに「PISA」などの国際学力調査をみても，理系教科の平均点は日本の場合，「男子＞女子」となっています。しかしですね，これとても，思春期・青年期のジェンダー的社会化の影響ともとれるのです。「PISA」と並んで有名な学力調査「TIMSS」は，小4と中2を対象としていますが，算数（数学）で625点以上とった児童生徒の女子比率は，小4では49％，中2では44％，となっています（TIMSS 2015）。

　小4の時点では，算数がバリバリできる児童は男女半々なんです。これが中2になると，44％にちょっと下がります。その後はどうかというと，高1を対象とした「PISA 2018」によると，数学的リテラシーがレベル6以上の生徒の女子比は35％です。そして大学になると，たとえば医学部の女子比率は2割弱という有様です。

　加齢につれて，女子が劣勢になってきますが，「女子が理系なんて…」などというジェンダー・プレッシャーに晒されて，ということも考えられます。

　上に掲げた，選抜度別の大学生の女子比率から話が広がりましたが，こういうファクトを男女の学力差などと解釈せず，日本のジェンダー・クライメイトの中で「つくられる」ものである，という視点が大事かと思うのです。ちなみに前の記事で書きましたが，理系学力が「男子＞女子」というのは，国際的にみると普遍的でも何でもありません。むしろ特異です。

　女子の自己選抜，理系教科ができる群の中での女子比率の低下…。これを自然なことと，放置してはなりますまい。ジェンダーの視点から，メスを入れられるべきことです。