そうである以上，未来を生きる子どもの暮らし向きも，おそらくは芳しいものではないだろう，という悲観的な展望が蔓延しているのではないかと思われます。この点を可視化するデータを見つけましたので，今回はそれをご紹介しましょう。
ピュー研究所という国際機関が，「Global Attitude Survey」という調査を定期的に実施しています。各国の18歳以上の国民に対し，さまざまな意識や価値観を問うものです。その中に，「子どもの将来の暮らし向きは，親世代に比してどうなっていると思うか」という設問があります。回答の選択肢は，「よくなる」，「悪くなる」，「同じようなもの」，「分からない」です。
私は，この設問への回答を国別に集計してみました。2014年春調査のデータです。下記サイトにて，リモート集計ができます。「よくなる」と答えた国民の割合を出し，ランキングにすると下図のようになります。
http://www.pewglobal.org/question-search/
どうでしょう。上位には，「まだまだこれから」という発展途上国が多く位置しています。ベトナムでは，対象者のほぼ全員が，子どもの将来の暮らし向きは親世代を超える，という良好な展望を抱いています。大国・中国は85％，お隣の韓国も52％と半分を超えます。
一方，下位には先進国が多くみられます。わが国はたった14％であり，下から2番目です。発展を遂げてしまい，これから先は悪くなるだけ，という先進国の悲哀のようなものが感じられます。日本も1950年くらいの頃は，上記の設問に対し，ほぼ全ての国民が「よくなる」と答えていたのでしょうが，2014年現在ではこの有様です。
日本の場合，これから少子高齢化がますます進行し，未来の現役層にかかる負担は大きくなると見込まれます。子どもの将来展望について悲観的に考える国民が多いのも，無理からぬことです。同じく下位に位置する，イタリアやギリシアといった社会も事情は同じでしょう。
事実，上記の数値は，各国の高齢人口率（65歳以上人口率）と相関しています。
高齢化が進んでいる社会ほど，子どもの将来展望がおもわしくない，という傾向がみられます。相関係数は－0.5870であり，1％水準で有意です。右下の社会では，未来の現役層の負担増が懸念されているようです。
少子高齢化は，教育を外から規定する社会条件の一つです。こうした社会変動が教育に及ぼす影響を，多角的な角度から検討する必要があるでしょう。ここでの作業は，そのうちの一つです。
