しかるに，気候のような自然条件を同じくする場合であっても，肥満児の多寡には，やはり地域差があります。私は，東京都教育委員会『東京の学校保健統計・平成21年版』の統計を使って，都内49市区について，公立小・中学生（男子）の肥満児出現率を出しました。本調査でいう肥満児とは，学校医によって肥満傾向にあると判定された者のことです。文科省調査でいう肥満児の定義（肥満度20％以上）とは異なることに留意ください。
私が住んでいる多摩市の場合，上記の意味での肥満児は33人と報告されています。同市の公立小・中学校在籍者（5,056人）の0.65％に相当します。49市区の平均値（2.28％）よりもかなり低い水準です。この値の高低に基づいて，49市区を塗り分けた地図を示すと，下図のようです。
0.5％刻みで塗り分けています。注目されるのは，黒色の3％を超える地域が，都内の東北部に集中していることです。最も率が高い台東区（4.32％）は，このゾーンに位置しています。
私は，この図をみて，各地域の肥満傾児出現率は，生活保護率のような貧困指標と関連があるのでは，と直感しました。そこで，生活保護世帯数を総世帯数で除した生活保護世帯率（2008年データ）を出し，肥満児出現率との相関をとってみました。以下は，その相関図です。
予感通り，正の相関でした。生活保護世帯率が高い地域ほど，肥満児出現率が高い傾向にあります。相関係数は0.667であり，1％水準で有意であると判断されます。図の右上に位置するのは台東区です。同区は，両指標とも最も高い位置にあります。
子どもの肥満は，生理現象・自然現象と考えられがちですが，社会現象としての側面も持っていることが分かりました。2004年の中央教育審議会答申は，子どもの肥満化の原因として，食生活の乱れというものを指摘していますが，こうした乱れは，貧困家庭に偏在している，ということもできるでしょう。朝食を食べさせない，食事は菓子パンやインスタントラーメンばかりなど…
現在，格差社会化が進行しているといわれます。このことは，育った家庭環境と結びついた，子どもの学力格差を大きくさせるといわれますが，ここでみたような健康格差をも顕在化させる恐れがあります。この面にも，研究者の関心が注がれることを願うものです。
