学校への就学という点からすると，大学には行かず高校までで社会に出た者，大学に行った者，私のように大学院博士課程まで行った者もいれば，わずかでしょうが，義務教育（中学校）を卒業してすぐに社会に出た者もいると思います。
私が中学校を卒業したのは1992年ですが，この年の中学校卒業者数はおよそ177万人です（早生まれの除外などにより，出生人口より若干少なくなっています）。この177万人のうち，高校に進学したのは95.0％です。よって，私の世代（1992年中学卒業）でいうと，中学止まりは全体の5.0％となります（①）。
この177万人のうち，3年後の1995年春に，大学，短期大学，専修学校専門課程などの高等教育機関に進学したのは64.7％です（②）。よって，高校どまりであった者の比率は，100－（①＋②）＝30.3％となります。
私の世代（1992年中学卒業）の就学歴は，中学までが5.0％，高校までが30.3％，高等教育機関までが64.7％，という内訳になります。中学校の同窓会に50人集まったとすると，2人が中卒，15人が高卒，残りの33人が高等教育卒，という構成になるのが普通です。
この就学歴のプロフィールは，当然，時代とともに大きく変化してきたことでしょう。私は，1955年中学校卒業世代から，2006年中学校卒業世代までの就学暦を，上記と同じやり方で明らかにしました。資料は，文部科学省『文部科学統計要覧・平成22年版』によります。
横軸には，中学校を卒業した年が示されています。1955年に中学校を出た世代は，中学までが48.5％，高校までが40.8％，高等教育機関までが10.7％，という構成です。ところが，半世紀を経た2005年の中学卒業世代では，順に，3.5％，19.7％，76.8％，というように，状況が激変しています。
今日では，同世代の95％超が高校に進み，8割近くの者がさらに上の高等教育機関に進む，という具合です。まさに「学校化社会」です。教育を受けることは権利として保障されていますので，各人が進学を欲するならば，その希望は尊重されるべきでしょう。しかし，社会的同調の圧力が生じ，好むと好まざるとに関係なく，上級学校への進学が強いられる社会というのは，まことに「生きづらい社会」です。私のみるところ，現代の日本は，そういう社会になりつつあるように思えます。
このような社会における子どもの育ちとはどういうものか。この問題について，現在，考えをまとめているところです。
